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薬剤師転職ステーション

  • アメリカの薬剤師事情

    アメリカにおける薬剤師の社会的地位

    薬剤師の仕事の将来性を見る意味で大変参考になるのがアメリカにおける薬剤師の仕事です。
    日本においては薬剤師という仕事はもともとは病院内で医師の処方箋を受けてその通りに薬を出すといういわば補助的な仕事としてスタートをしていますが、アメリカでは全く違った扱いとなります。

    日本とアメリカの薬剤師事情で最も大きな違いとなっているのが社会的地位で、街中にあるドラッグストアに勤務している薬剤師は市民の健康に密着した独立した薬のプロとしての仕事をしています。

    この違いのもととなっているのは日米における健康保険制度で、日本における国民皆保険制度においては病気になったときの医療費が安いことから何か症状があったときにはすぐに病院や診療所を訪ねることになります。
    しかし国による健康保険制度のないアメリカでは、民間の保険に加入していない人にとっては医療費は大変高額なものとなるので、ほとんどが薬によって治すという選択をします。

    ですので病気になったときに最初に駆け込む場所が病院ではなく薬局ということになり、それだけに市民の健康により近い存在となるわけです。
    さらにアメリカにおける薬剤師はその薬の効能だけでなく、民間の保険の適用がされるかどうかといったところも判断して提供することになるので、薬以外にも保険制度の知識も深くなくてはいけません。

    資格者として許される医療行為の範囲もかなり広くなっており、医師とはまた別の全く独立した存在として健康相談や治療にあたっていくことができるのです。

    日本の薬剤師資格はアメリカでは使えない!?

    こうした業務範囲の違いもあることから、日本で取得する薬剤師資格はそのまま米国で使用をすることはできません。
    これは医師や看護師の資格が語学の壁さえクリアすればほとんどそのまま使用できるということと大きく異なる点です。

    もし日本で薬剤師資格を持っている人がアメリカに渡って仕事を続けたいと思うなら、再度アメリカ国内にある薬学部に在籍するか薬学試験を受験しなければいけません。
    さらにそうした課程の修了後にもインターンとして実際の現場で研修をすることになります。
    そのうえ米国の薬剤師試験に合格をしなければいけないというふうになっているので、日米で薬剤師の地位の違いがよく現れている例と言えます。

    こうなるとほとんどアメリカでは一から薬剤師のための進学をするのも同然なので、実質的には同じ薬を扱う仕事といえども全く異なる仕事であるというふうに認識しておいた方がよいのかもしれません。

    アメリカの薬剤師はコミュニケーションスキルを重視

    もう一つアメリカの薬剤師資格で特徴的なのが、学科の中にコミュニケーションに関する授業があるということです。
    日本でも薬剤師として勤務していく上でコミュニケーションスキルは大変重視されていますが、それを学科として教えるというところまではしていません。

    また薬剤師として仕事をしていく上で必ず必要になるPCスキルやデータベースの扱いも同時に覚えていくことになります。
    なおアメリカにおいては「薬剤師」の他に「調剤師」という調剤だけを担当する資格もあり、一つの薬局で一緒に働くようになっています。

    アメリカにおける薬剤師の平均年収は日本円に直して1千万円を超えており、日本における400~500万円の倍以上となっているのもそうした違いの現れです。

  • 転職先によって求められる適正

    自分の適正にあった職場探しをしましょう

    薬剤師は他の医療系の資格と比較して、勤務場所を幅広い分野から選ぶことができるという特徴があります。
    それは単に求人が多いということだけでなく、それぞれ求められる適正の違う仕事から自分にあったものを選ぶことができるということでもあります。

    薬剤師の就職先としては調剤薬局や病院の薬剤部といった医療の現場が最も多いのですが、その他にも民間企業であるドラッグストアや、製薬会社などの企業会薬剤師となるということもできます。
    薬剤師のスキルは年々多くの場所から求められているという傾向もあり、自分の経歴を生かして新しいフィールドを開拓していくことができるのも魅力です。

    とはいえいきなり新しい仕事をするということはできませんので、まずはどこか企業などに勤めてそこでスキルを伸ばしていくということになります。
    将来的に自分で独立開業をしてみたいと思っている人などは特に、そうした将来の展望を考えて伸ばせるキャリアのプランに合わせた転職をしていくのがよいと言えます。

    医療関係の仕事をしていく上で必要な能力

    どの職場に勤務をするにしても薬剤師として共通して必要となる能力があります。
    薬剤師の仕事としてどの職場でも行うのが、医師の処方箋に基づき薬剤を調剤して出すということです。
    直接患者さんに対してではなくても、治験や新薬開発の場面では細かい成分内容を意識した薬品の取り扱いが求められます。

    ですので何よりもまず重要な薬剤師の資質となるのは、処方箋や必要な薬品を素早く読み取りそれをすぐに出せるようにするということです。
    他の仕事でもミスをすることにより損害が発生しますが、その損害が薬剤師の場合には服用した人の健康という甚大なものになるのでひとつずつの仕事にしっかり責任感を持ってのぞまなければいけません。

    この正確さは書類を読み取ったり、薬品の種類を知識によって判断するということだけでなく、職場全体を整頓していつでも必要な品物を取り出せるようにするという能力にもつながっていきます。
    身の回りを清潔にし、いつでも間違いなく品物やデータを取り出せるような管理方法を身につけておきたいところです。

    もう一つ薬剤師にとって必要な能力となるのが前向きな学習意欲です。
    薬剤師の資格は6年間をかけてみっちり学習していくものですが、卒業をし資格を取得したあとからもどんどん新しい薬は登場してきます。

    常に情報を集めて新薬がどんなふうに開発され一般に使用されるようになっているかということを把握できるようにしていくという努力が必要です。

    就職場所ごとに求められる個別の能力

    どんな職場に勤務をするかによって個別に求められる能力もあります。
    例えば薬剤師の就職が最も多い調剤薬局では、上記のような正確さと勉強の他に、患者さんに対しての気配りやコミュニケーション能力、さらに相手を見て薬の出し方を変えていくという臨機応変さが必要になります。

    医療現場である病院に勤務する薬剤師は、医師や看護師など他のスタッフと連携しながらチームとして治療を進めていくという強調能力が求められます。

    最近薬剤師の就職先として増えているドラッグストアでは、調剤薬局としての仕事に合わせ一般のお客さんが医薬品以外のものを買いに来るお店をどう運営していくかという経営能力が必要になってきます。

    どういった仕事でどんな適性が必要かということは業種だけでなくその企業そのものの風土や仕事内容によって異なってくるので求人票などをよく読みしっかり確認をしておくようにしましょう。

  • 試用期間のトラブルと対処法

    雇用にあたっての「試用期間」とは何か?

    薬剤師にかかわらずとこかの企業に勤務をする場合には必ず正規雇用の前に「試用期間」として勤務をすることになっています。
    「試用期間」は労働基準法などで明確に定められているものではないのですが、雇用をしてからその人材がその職場に適しているかを見極めるための期間として通例的に認められています。

    試用期間は正規雇用をする場合の契約書などにあらかじめ明記をされており、その期間中は給与や待遇面に若干の差が設けられているということもあります。
    試用期間とされるのはだいたい数ヶ月くらいで長くても1年位が常識的な範囲となっています。

    試用期間中と本採用との最も大きな違いとなるのは会社側の解雇権の大きさで、試用期間中に雇用者側が解約をすることで通常の正社員のような保護がない状態で即雇用契約は終了ということになります。

    正社員として雇用する場合、その雇用契約は労働基準法によって厳しく規定が設けられているのでその解雇基準に満たない場合には会社側は一方的に解雇を申し入れることができません。
    ですのでもし正規雇用として採用された場合には、仮に雇用者側がその人の職業能力が自分の期待していたレベルに達していないとしてもそのことを理由に解雇をすることができないということになります。

    これは雇用される側を守るための制度ですが、雇用をする側にとっては本当にその人が自分の会社に役立つ人材であるかどうか実際に仕事をさせてみてから判断をしたいということもあるでしょう。
    ですので試用期間中というのは別名「解雇権保留付雇用契約」というふうに言われることもあります。

    どんな理由でも解雇できるわけではない

    先に使用期間中は解雇に関する条件がゆるいと述べましたが、雇用者側がどんな理由であっても自由に解雇を言い渡すことができるというわけではありません。

    試用期間で見られるのは採用の時に説明を受けた能力がきちんと備わっているかということや、そもそも会社に勤務をしていくための必要な能力があるかということです。
    ですので本人がまじめに仕事をしているのに雇用者が「お前は気に入らないからクビだ」というような論拠のない理由は例え試用期間中といえども許されることではありません。

    ちなみに正社員の場合の解雇事由となるのは「社会通念上相当」であるかどうかであり、法律上にはっきりと記載がされているというわけではありません。
    逆に「こういう理由で解雇をしてはいけません」という決まりははっきり明記されているので、それに当てはまる理由で解雇はできないこととなっています。

    とはいえ過去の判例などからどこまでが「社会通念上相当」であるかはある程度固まっており、例えば無断欠勤を繰り返していたり、犯罪行為を行ったり、あるいは経歴を詐称していたり会社に重大な損害を与えたりしたような場合には解雇もやむなしということにされています。

    試用期間といえども解雇自由として「国籍・信条を理由とするもの」や「婚姻・妊娠・出産などを理由とするもの」といった正規雇用者のための禁止事項は守られなければいけません。
    しかしながら実際の雇用の現場では試用期間中に人事担当者ともめた場合には、かりに裁判に持ち込んで雇用を継続させてもうまく仕事をしていくことは困難なケースが多いと言えます。

    こんなときは最寄りの労基署に相談を

    試用期間に関するトラブルが多く起こるのは、ほとんどがまだ就業経験の浅い若い人たちです。
    試用期間中に何かトラブルが起きても、それは法律で認められていないことであったり裁判に持ち込めば被雇用者が守られたりすることもよくあります。

    知識がないばかりに泣き寝入りになってしまうこともあるので、就職活動をする前には労働に関する法律はしっかり調べておくことをおすすめします。

    なお雇用者側から一方的に使用期間を延長されたり、試用期間終了のタイミングで特に理由を明示されることなく一方的に解雇を言い渡されたという場合には違法行為である可能性が高いので最寄りの労基署に相談をしてみてください。

  • 転職回数の影響

    薬剤師としてのキャリアアップと転職

    薬剤師として仕事をしていく人の多くが、その職業人生の中で何度かの転職を経験します。
    これは薬剤師資格者は女性が半数以上を占めているということから結婚や出産のタイミングで一度退職をし、そこから再就職をするというケースが多いということが大きな理由です。

    一方で男性薬剤師や独身の薬剤師の人であっても、自分自身のキャリアアップや働き方の変化を求めて新たに仕事を探すということもありふれた方法となっています。

    薬剤師という資格は取得が難しい反面でそれがあることで特殊な仕事を引き受けることができる専門職であるので、職務経歴次第ではどんどんキャリアを伸ばしていくことが可能です。
    もちろんひとつの職場にとどまることでキャリアを伸ばすという方法もありますが、より積極的に自分の将来の働き方を意識する人ほど転職という選択をしやすいという傾向が見られます。

    しかしそこで注意をしたいのが、いくら資格を活かした転職がしやすいといっても思いつくままに何度も転職をしてもよいわけではないということです。
    一つの仕事をしていて不満を感じるというのは仕方がないこととしても、そこで安易に転職を選んでしまうとまた次回の転職時に数多くの転職歴が記載されることになってしまいます。

    基本的には転職が多い薬剤業界なので転職回数があるかないかということだけで特別にマイナスの評価を受けることはありませんが、あまりにも回数が多いと感じられるような場合には就職活動に支障をきたしてしまうこともあります。

    何回くらいまでならOKか?

    そこで気になるのが一体何回までなら転職経験として許される範囲であるかということです。
    薬剤師として勤務する人のうち転職回数が最も多いのは職があまり定まらない20代の時期となっており、20代~60代までの時期に全体の8割くらいの人が最低一度の転職を経験します。

    最も多い回数は1回までの人なのですが、一方で5回以上の転職をした人も全体の2割近くにのぼっています。
    そう考えると5回という多い転職回数もそれほどマイナスになっていないので別に何回してもよいのではないかという気になります。

    ただしこれはあくまでも20~60代の全ての年代の薬剤師の場合であり、例えばまだ20代なかばなのに転職回数が既に5回近くにまでなっているとなると話が変わってきます。
    薬剤師の転職における回数は単純に何回までならよいということではなく、その年齢になるまでの経歴とそれに伴う回数が適正であるかどうかということで判断していくことになります。

    また転職先となる企業や施設にもより転職回数が少なめな人を優先的にとるということもあります。
    例えば欠員補充のための病院薬剤師という場合などは、長期的に勤務をしてくれる人に勤めてもらいたいと考えるのであまり何度も職を変えている人はそれだけで採用を控えられる要因になってしまいます。

    その転職に理由があるかどうかが問題

    しかしどういった職場に転職するにしても、提出をする職務経歴書に前職のことを詳しく記載しなくてはいけません。
    このとき回数よりもむしろどういった理由で転職をして、そこでどんな仕事をしてきたかをしっかり語ることができるかということが問題になります。

    転職回数が希望する職種に対して多いかなと思った時もそこですぐに諦めるのではなく、どういう理由があって辞めたのかやこれからはどういった仕事をしていきたいかということを明確に示すことができれば十分に採用のチャンスがあります。