Choose color scheme

薬剤師転職ステーション

  • イギリスの薬剤師事情

    イギリスにおける薬剤師活用の動き

    2015年3月にイギリスのBBCテレビが国内での医師不足を解消するために今後は薬剤師を多く活用していく方針だという趣旨のニュースを報道しました。
    これは英国における家庭医学会および薬剤師協会が提言をした内容とのことで、増える高齢者と患者に対応をしていくため不足している医師だけでなく薬剤師もチームとして協力していくことが望ましいというふうに結論づけています。

    この動きの本質を知るためにはまず英国における医療制度について知っておく必要があります。
    英国内において医療サービスの基本になっているのは「GP(General Practitioner)制度」で、これは簡単にいえばそれぞれの家庭にかかりつけ医を決めておき、まずはそちらで病気の診療を受けるようにするというふうなしくみです。

    英国では「NHS(National Health Service)」という政府が運営する国民保険制度があり、税金を支払うことにより一般国民が安い金額で医療を受けることができるようになっています。
    この医療サービスは原則無料で提供されることになっており、イギリス国籍がない人であっても6ヵ月以上合法的に滞在できるビザを持っていれば加入資格があります。

    加入をすると医療に関する費用のほとんどを無料で受けることができるということもあり、英国民以外でもかなりの人がこの制度を利用しています。
    しかし一方で利用者が増えると当然にGPとなるかかりつけ医の負担も大きくなるので、必要な医療を必要なタイミングで受けることが難しくなってしまうのです。

    そこでこのGP制度を充実させるために提案されているのが薬剤師の利用で、慢性的な疾患の場合などには医師を通さなくても薬剤師が定期的な診療を行うことができるようにしようというのが今回の動きとなります。

    イギリスにおける薬の分類制度と資格

    もう一つイギリス国内の薬剤師事情を知る上で大切なのが薬の分類です。
    日本においても「第一種医薬品」「第二種医薬品」「第三種医薬品」といった市販薬(OTC)の分類と、医療用医薬品の区別がありますが、イギリスにおいても同様に薬の種類によって扱うことができるお店が決まっています。

    イギリス英語の教科書にもよく出てきますが、日本における「ドラッグストア」にあたる言葉は三種類ありそれぞれ「ケミスト(Chemist)」「ファーマシー(Pharmacy)」「ドラッグストア(Drugstore)」として呼ばれています。

    このうち「ケミスト」や「ドラッグストア」では薬品類の調剤をするだけでなく市販薬を取り扱ったり、食料品や生活雑貨を販売していたりします。
    もう一つの「ファーマシー」は薬局に一番近く、調剤をするための場所として置かれています。

    薬品の分類は「自由販売医薬品」「薬局販売医薬品」「処方せん医薬品」として区別をされており、このうち「薬局販売医薬品」は薬剤師がいるお店でなければ販売することが出来ないこととされています。

    イギリスは世界でもっとも医薬分業が進んでいる国とされており、医師とは全く別の組織として薬剤師は調剤を担当しています。
    つまりこれまではGPという医師の診療とは別に、患者さんが個別にどこか市内の薬局に行きそこで担当の薬剤師さんに調剤をお願いしていたということです。

    イギリスの薬剤師課程は4年間

    今後重要度が増すイギリスの薬剤師ですが、国内で資格を取得する場合には4年制の大学に通い修士号をとるということが必要になっています。
    日本における薬剤師課程は6年間なのでやや不安に感じるところですが、実際には4年制の課程が終わったあとに1年間のインターン期間を置きそこからさらに国家試験を受けるという流れになるので取得の厳しさはかなりのものとなっています。

    言い換えれば非常に実務面を重視した試験制度となっているということで、資格を持っている人は少なくとも1年以上は実際の薬局の現場にいたということになります。
    今後益々権限が拡大することが予想されるイギリスの薬剤師なので、動きには大注目をしていきたいところです。

  • アメリカの薬剤師事情

    アメリカにおける薬剤師の社会的地位

    薬剤師の仕事の将来性を見る意味で大変参考になるのがアメリカにおける薬剤師の仕事です。
    日本においては薬剤師という仕事はもともとは病院内で医師の処方箋を受けてその通りに薬を出すといういわば補助的な仕事としてスタートをしていますが、アメリカでは全く違った扱いとなります。

    日本とアメリカの薬剤師事情で最も大きな違いとなっているのが社会的地位で、街中にあるドラッグストアに勤務している薬剤師は市民の健康に密着した独立した薬のプロとしての仕事をしています。

    この違いのもととなっているのは日米における健康保険制度で、日本における国民皆保険制度においては病気になったときの医療費が安いことから何か症状があったときにはすぐに病院や診療所を訪ねることになります。
    しかし国による健康保険制度のないアメリカでは、民間の保険に加入していない人にとっては医療費は大変高額なものとなるので、ほとんどが薬によって治すという選択をします。

    ですので病気になったときに最初に駆け込む場所が病院ではなく薬局ということになり、それだけに市民の健康により近い存在となるわけです。
    さらにアメリカにおける薬剤師はその薬の効能だけでなく、民間の保険の適用がされるかどうかといったところも判断して提供することになるので、薬以外にも保険制度の知識も深くなくてはいけません。

    資格者として許される医療行為の範囲もかなり広くなっており、医師とはまた別の全く独立した存在として健康相談や治療にあたっていくことができるのです。

    日本の薬剤師資格はアメリカでは使えない!?

    こうした業務範囲の違いもあることから、日本で取得する薬剤師資格はそのまま米国で使用をすることはできません。
    これは医師や看護師の資格が語学の壁さえクリアすればほとんどそのまま使用できるということと大きく異なる点です。

    もし日本で薬剤師資格を持っている人がアメリカに渡って仕事を続けたいと思うなら、再度アメリカ国内にある薬学部に在籍するか薬学試験を受験しなければいけません。
    さらにそうした課程の修了後にもインターンとして実際の現場で研修をすることになります。
    そのうえ米国の薬剤師試験に合格をしなければいけないというふうになっているので、日米で薬剤師の地位の違いがよく現れている例と言えます。

    こうなるとほとんどアメリカでは一から薬剤師のための進学をするのも同然なので、実質的には同じ薬を扱う仕事といえども全く異なる仕事であるというふうに認識しておいた方がよいのかもしれません。

    アメリカの薬剤師はコミュニケーションスキルを重視

    もう一つアメリカの薬剤師資格で特徴的なのが、学科の中にコミュニケーションに関する授業があるということです。
    日本でも薬剤師として勤務していく上でコミュニケーションスキルは大変重視されていますが、それを学科として教えるというところまではしていません。

    また薬剤師として仕事をしていく上で必ず必要になるPCスキルやデータベースの扱いも同時に覚えていくことになります。
    なおアメリカにおいては「薬剤師」の他に「調剤師」という調剤だけを担当する資格もあり、一つの薬局で一緒に働くようになっています。

    アメリカにおける薬剤師の平均年収は日本円に直して1千万円を超えており、日本における400~500万円の倍以上となっているのもそうした違いの現れです。

  • 転職先によって求められる適正

    自分の適正にあった職場探しをしましょう

    薬剤師は他の医療系の資格と比較して、勤務場所を幅広い分野から選ぶことができるという特徴があります。
    それは単に求人が多いということだけでなく、それぞれ求められる適正の違う仕事から自分にあったものを選ぶことができるということでもあります。

    薬剤師の就職先としては調剤薬局や病院の薬剤部といった医療の現場が最も多いのですが、その他にも民間企業であるドラッグストアや、製薬会社などの企業会薬剤師となるということもできます。
    薬剤師のスキルは年々多くの場所から求められているという傾向もあり、自分の経歴を生かして新しいフィールドを開拓していくことができるのも魅力です。

    とはいえいきなり新しい仕事をするということはできませんので、まずはどこか企業などに勤めてそこでスキルを伸ばしていくということになります。
    将来的に自分で独立開業をしてみたいと思っている人などは特に、そうした将来の展望を考えて伸ばせるキャリアのプランに合わせた転職をしていくのがよいと言えます。

    医療関係の仕事をしていく上で必要な能力

    どの職場に勤務をするにしても薬剤師として共通して必要となる能力があります。
    薬剤師の仕事としてどの職場でも行うのが、医師の処方箋に基づき薬剤を調剤して出すということです。
    直接患者さんに対してではなくても、治験や新薬開発の場面では細かい成分内容を意識した薬品の取り扱いが求められます。

    ですので何よりもまず重要な薬剤師の資質となるのは、処方箋や必要な薬品を素早く読み取りそれをすぐに出せるようにするということです。
    他の仕事でもミスをすることにより損害が発生しますが、その損害が薬剤師の場合には服用した人の健康という甚大なものになるのでひとつずつの仕事にしっかり責任感を持ってのぞまなければいけません。

    この正確さは書類を読み取ったり、薬品の種類を知識によって判断するということだけでなく、職場全体を整頓していつでも必要な品物を取り出せるようにするという能力にもつながっていきます。
    身の回りを清潔にし、いつでも間違いなく品物やデータを取り出せるような管理方法を身につけておきたいところです。

    もう一つ薬剤師にとって必要な能力となるのが前向きな学習意欲です。
    薬剤師の資格は6年間をかけてみっちり学習していくものですが、卒業をし資格を取得したあとからもどんどん新しい薬は登場してきます。

    常に情報を集めて新薬がどんなふうに開発され一般に使用されるようになっているかということを把握できるようにしていくという努力が必要です。

    就職場所ごとに求められる個別の能力

    どんな職場に勤務をするかによって個別に求められる能力もあります。
    例えば薬剤師の就職が最も多い調剤薬局では、上記のような正確さと勉強の他に、患者さんに対しての気配りやコミュニケーション能力、さらに相手を見て薬の出し方を変えていくという臨機応変さが必要になります。

    医療現場である病院に勤務する薬剤師は、医師や看護師など他のスタッフと連携しながらチームとして治療を進めていくという強調能力が求められます。

    最近薬剤師の就職先として増えているドラッグストアでは、調剤薬局としての仕事に合わせ一般のお客さんが医薬品以外のものを買いに来るお店をどう運営していくかという経営能力が必要になってきます。

    どういった仕事でどんな適性が必要かということは業種だけでなくその企業そのものの風土や仕事内容によって異なってくるので求人票などをよく読みしっかり確認をしておくようにしましょう。

  • 試用期間のトラブルと対処法

    雇用にあたっての「試用期間」とは何か?

    薬剤師にかかわらずとこかの企業に勤務をする場合には必ず正規雇用の前に「試用期間」として勤務をすることになっています。
    「試用期間」は労働基準法などで明確に定められているものではないのですが、雇用をしてからその人材がその職場に適しているかを見極めるための期間として通例的に認められています。

    試用期間は正規雇用をする場合の契約書などにあらかじめ明記をされており、その期間中は給与や待遇面に若干の差が設けられているということもあります。
    試用期間とされるのはだいたい数ヶ月くらいで長くても1年位が常識的な範囲となっています。

    試用期間中と本採用との最も大きな違いとなるのは会社側の解雇権の大きさで、試用期間中に雇用者側が解約をすることで通常の正社員のような保護がない状態で即雇用契約は終了ということになります。

    正社員として雇用する場合、その雇用契約は労働基準法によって厳しく規定が設けられているのでその解雇基準に満たない場合には会社側は一方的に解雇を申し入れることができません。
    ですのでもし正規雇用として採用された場合には、仮に雇用者側がその人の職業能力が自分の期待していたレベルに達していないとしてもそのことを理由に解雇をすることができないということになります。

    これは雇用される側を守るための制度ですが、雇用をする側にとっては本当にその人が自分の会社に役立つ人材であるかどうか実際に仕事をさせてみてから判断をしたいということもあるでしょう。
    ですので試用期間中というのは別名「解雇権保留付雇用契約」というふうに言われることもあります。

    どんな理由でも解雇できるわけではない

    先に使用期間中は解雇に関する条件がゆるいと述べましたが、雇用者側がどんな理由であっても自由に解雇を言い渡すことができるというわけではありません。

    試用期間で見られるのは採用の時に説明を受けた能力がきちんと備わっているかということや、そもそも会社に勤務をしていくための必要な能力があるかということです。
    ですので本人がまじめに仕事をしているのに雇用者が「お前は気に入らないからクビだ」というような論拠のない理由は例え試用期間中といえども許されることではありません。

    ちなみに正社員の場合の解雇事由となるのは「社会通念上相当」であるかどうかであり、法律上にはっきりと記載がされているというわけではありません。
    逆に「こういう理由で解雇をしてはいけません」という決まりははっきり明記されているので、それに当てはまる理由で解雇はできないこととなっています。

    とはいえ過去の判例などからどこまでが「社会通念上相当」であるかはある程度固まっており、例えば無断欠勤を繰り返していたり、犯罪行為を行ったり、あるいは経歴を詐称していたり会社に重大な損害を与えたりしたような場合には解雇もやむなしということにされています。

    試用期間といえども解雇自由として「国籍・信条を理由とするもの」や「婚姻・妊娠・出産などを理由とするもの」といった正規雇用者のための禁止事項は守られなければいけません。
    しかしながら実際の雇用の現場では試用期間中に人事担当者ともめた場合には、かりに裁判に持ち込んで雇用を継続させてもうまく仕事をしていくことは困難なケースが多いと言えます。

    こんなときは最寄りの労基署に相談を

    試用期間に関するトラブルが多く起こるのは、ほとんどがまだ就業経験の浅い若い人たちです。
    試用期間中に何かトラブルが起きても、それは法律で認められていないことであったり裁判に持ち込めば被雇用者が守られたりすることもよくあります。

    知識がないばかりに泣き寝入りになってしまうこともあるので、就職活動をする前には労働に関する法律はしっかり調べておくことをおすすめします。

    なお雇用者側から一方的に使用期間を延長されたり、試用期間終了のタイミングで特に理由を明示されることなく一方的に解雇を言い渡されたという場合には違法行為である可能性が高いので最寄りの労基署に相談をしてみてください。